市場規模10倍、倍返し確実な米国のバレンタイン

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日本記念日協会は、「バレンタインデー」関連の市場規模について、今年は1,500億円を超えるのでは、という予想を出しています。

チョコレートだけでも500億円になろうと言われているこの市場ですが、飲食店やファッションなどでの消費も含めると、普段とは違う消費を誘発する、大きな効果といえそうです。

ところが、米国の同様の調査では桁違いの結果が推計されているとのこと。

全米小売業協会が発表する2014年の「バレンタインデー消費」効果予想は、なんと173億ドル。およそ1.8兆円に上っています。その金額の内訳としてトップに立つのは宝飾品。バレンタイン用の消費だけで39億ドル(4,000億円)にもなるとのこと。米国のバレンタインデーは、恋人というよりは家族のイベントである色彩が強いことを差し引いても、このスケールの違いには驚かされます。

夫婦や恋人を相手に費やす金額では、日本では昔から三倍返しが暗黙のルールとして成立している様に言われます。しかし、市場規模だけを見ると、実はバレンタインデーとホワイトデーはほぼ同じくらい、ともいう調査結果もあります。日本のバレンタインデーの消費の中心が女性であることを考えると、全体的には女性が払い損になっている可能性も否めません・・・

一方で、米国は、倍返しの世界が成立しています。夫婦や恋人相手にバレンタインに費やす金額としては、女性は一人あたり49ドル(9,000円)を費やしているのに対して、男性は一人あたり、108ドル(11,000円)を費やすとのこと。何より肝心なのは、受け渡しはおそらく同時であること。そこには、相手さえ確保できれば、倍返しの世界が待っています。

ちなみに、米国では20%の世帯が、自分たちのペットに対しても平均で5.5ドル(560円)のプレゼントを買うそうです。
うーん、今年は米国のペット以上の待遇を得られるのか。家で確かめるのが怖い。

Photo by Carolyn Coles

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